ゼミレポート
趙軍ゼミナール
経営学科３年
９８３０@@@
中沢 美紀
はじめに
Ⅰ，酸性雨
・酸性雨のしくみ
・中国の酸性雨の特徴
・中国の酸性雨の発生要因
・望まれる発生源対策は？
・日本におよぼす影響
・中国の酸性雨問題の解決は日本のためか？
Ⅱ，森林消失
Ⅲ，中国の環境破壊の原因
Ⅳ，途上国の環境対策
Ⅴ，まとめ
最後に
【参考文献】
はじめに
私がこの研究テーマを選定した理由について・・・
現在、世界中で環境問題について取り組んでいる中、私たちの日本はもちろんのこと中国でもそれは例外ではありません。その上、中国の環境問題は深刻といえます。これは少なからず日本にも影響してくる問題だと思い、調べてみることにしました。
現在の中国で最も深刻な環境問題は、酸性雨問題と砂漠化の問題である。そしてそれらの問題は年々深刻化している。大量に発生するＣＯ2やＳＯxは重大な健康被害や環境破壊をもたらし、急速な砂漠化は農地を激減させた。
そこで私は、酸性雨の問題を中心に調べてみました。
Ⅰ，酸性雨
酸性雨のしくみ
酸性雨の原因物質は、硫黄酸化物（ＳＯｘ）と窒素酸化物（ＮＯｘ）である。この中でＮＯｘは光化学スモッグの原因物質でもある。酸性雨原因物質の発生源は、火山などの自然発生源と、発電所や工場、自動車などの人為的発生源がある。日本では、桜島など火山からの発生量が全体の５０％近くを占めているが、中国では人為的発生源からのものが大部分である。
次に人為的発生源からの酸性雨原因物質の発生から、酸性雨の沈着に至るまでのプロセスを説明する。ＳＯｘやＮＯｘは石炭や石油などの化石燃料の燃焼設備から発生し、大気中に放出され、風に乗って輸送される間に、大気中や雲の中で科学的な変換を経て硫酸や硝酸になる。大気中の反応では、太陽光中の紫外線によって生成したラジカル（活性種）が、また雲の水滴の中の反応では、鉄などの触媒が、硫酸化や硝酸化など酸性化反応に重要な役割を果たす。これら酸性雨原因物質および酸性化物質は、気体の形では約５００km、エアロゾルの形では、約２０００ｋｍも輸送される。長距離を輸送されたＳＯｘやＮＯｘ、およびそれらが酸性化された硫酸や硝酸は、やがて地上に降り注ぐ。気体のまま、あるいはエアゾルの形で降り注ぐ場合を乾性沈着、雲あるいは降水に取り込まれ、雨滴の形で降り注ぐ場合を湿性沈着と呼ぶ。
酸性物質が土壌に沈着すると、土壌が徐々に酸性化し、植物の根の活力を低下させてしまう。このように、酸性物質が降り積もることにより土壌が酸性化すると、森林の木々の成長が停止し、やがて枯死してしまうことになる。しかも一度酸性化した土壌を回復するのは容易ではない。つまり酸性雨の恐ろしさは、その土壌への蓄積により土壌の酸性度がある臨界値を越えると、森林の再生が困難になることにある。酸性雨等による森林の消失は、台風などにより大雨が降った時の鉄砲水を招き、中国の長江の洪水例に見られるように、多くの人命と家屋を奪うだけでなく、下流の農業生産にとって、いちばん大切な栄養分に富んだ表土を削り取り、海に流し去ってしまう。すなわち、酸性雨による森林消失は大気中のＣＯ2を増加させるだけではなく、将来の食糧をも奪うことになるのである。
中国の酸性雨の特徴
中国では北部に比べて南部に酸性雨が多く降り、その結果、被害も南部に集中していることが特徴であるといえよう。北部で酸性雨の被害が少ないのは、土壌が比較的アルカリ性で中和能力があることと、北部でとれる石炭のイオウ分が南部に比べて少ないためと考えられている。
次に、酸性雨の原因物質は、先に述べたように硫黄酸化物（ＳＯｘ）と窒素酸化物（ＮＯｘ）だが、中国各地で得られる酸性雨の分析値を見ると、硝酸イオンに濃度に比べて硫酸イオン濃度が５～１０倍と高くなっている。そのため、中国における酸性雨の原因は、圧倒的に硫酸イオンの前駆物質であるＳＯｘであることがわかる。したがって、中国における固定発生源の対策としては、硫黄酸化物の発生を抑えることにとりあえず集中することが必要になる。
中国の酸性雨のもう一つの特徴は、強い局地性があるということだ。この原因の一つは、中国における固定発生源の煙突が低いことがあげられる。その結果、その発生源のごく周辺に酸性雨の被害が発生することになる。現在、中国では酸性雨対策の一つとして煙突を高くすることを考えているが、煙突を高くすると酸性雨原因物質が遠距離輸送されることになり、日本をはじめとする近隣諸国への影響が予想される。
中国の酸性雨の発生要因
次に中国の酸性雨の発生要因について考えてみる。主な発生要因としては次の四つがあげられる。①エネルギー源として石炭が多く使われていること、②汚染物質である窒素酸化物や硫黄酸化物の固定発生源からの防除がほとんどされていないこと、③エネルギーの利用効率が非常に低いこと、④高煙突化が進んでいないことである。
中国はエネルギーの大部分を石炭に頼っている。１９９８年では総エネルギー量１２億トンのうち７２％を石炭に依存している。さらに、中国では低イオウ炭は輸出にまわされるため、国内で使用する石炭の大部分は高イオウ炭で、イオウ分５％にも達する石炭が使用される場合もある。
主要国における酸性雨の原因であるＳＯ2の総排出量の変化は、日本では１９６７年あたりがピークで、それ以降は徐々に減少している。欧州諸国でもピークを越え、減少しつつある。アメリカもピーク時には３０００万トンであった。現在は減少しつつある。
そして問題の中国のＳＯ2排出量は、アメリカを抜いて世界のトップであり、現在は１８００万トンと推定されている。しかも、ほかの国々と異なり、その排出量は年々増加の傾向にある。中国政府はエネルギー消費量を２０１０年までに、１９９０年の２倍にしようと計画しており、エネルギー消費量に単純に比例すると仮定するとＳＯ2排出量も２倍になり、甚大な影響が出ることが予想される。
ＳＯ2の排出量の内訳は、石炭燃焼から排出されるＳＯ2が全体の約９０％で、残りがイオウ製造やコークス炉からである。そして、石炭燃焼設備の発生源の内訳では発電用ボイラーの寄与率は２６．３％、産業用のボイラーが３８．８％、民生が５．６％である。したがって固定発生源の抑制としては、発電用ボイラーの抑制はかなり重要となる。
中小工場のボイラーに関しては、その数が膨大であることが問題だ。また、民生の家庭用石炭コンロにいたっては、北京だけで１００万基以上あると推定されている。したがって、排煙からイオウ分を除去するよりも燃焼時にイオウ分を除去するか、燃焼する前に燃料からイオウ分および灰分を除去して、これを各家庭に配給する方法を考えていく必要がある。
望まれる発生源対策は？
中国をはじめとしたいわゆる発展途上国に向いた固定発生源対策技術の開発が、これからは必要であると思うが、その場合に、どういう技術が適切かをこの先きちんと考えていく必要があると思う。
第一に重要なことは、酸性雨の原因物質に関しては、煙突を高くして遠くまで拡散させるような手法は、越境汚染を引き起こすことになり好ましくないということである。
第二に、途上国の自力技術の開発の向上につながるような発展的な技術が望ましい。先進国から高い値段で脱硫、脱硝設備を買うのではなく、途上国自体が独自で環境技術の開発が行えるよう、途上国の環境保全技術の開発力の向上を図れるような技術協力の仕方が必要であると思われる。
第三に、コスト面では、いうまでもないことであるが、甚大なコストを必要とするような環境保全技術の供与は、むしろ途上国の経済発展や工業発展を阻害することになる。したがって、できるだけ低コストで副生産物が得られ、しかもエネルギー有効利用につながるような技術が望ましいことになると思われる。
日本におよぼす影響
中国のＳＯｘ、その他の酸性雨原因物質の日本への影響について考えてみる。
日本海側と太平洋側の雨量と硫酸イオンの沈着量には、日本海側では夏季と冬季で大きな差があり、冬季の雪のなかに硫酸イオンの沈着量が増大するという。それに比べて太平洋側ではほとんど差がない。冬季は大陸側から風が吹くため、大陸の影響は顕著に示されているといえよう。
ただし、この結果からただちに中国大陸が日本海側の酸性雨の発生源であると特定することはできない。地図を見れば明らかなように、中国よりも日本海側にはるかに近いところに韓国がある。韓国はわが国の関東地域とほぼ同じレベルのエネルギー消費国である。しかも、着地点の汚染物質濃度は発生源からの距離の２乗に反比例することを考えれば、韓国を発生源とするＮＯｘやＳＯｘの影響も無視できない。さらに、北朝鮮やシベリヤにも工業地帯があり、これらの地域からもＳＯ2その他の流入が当然考えられる。
いずれにしても、日本海側の酸性雨の何％が中国由来かは、いまだ明らかになっていない。日本の大学、研究所では、中国からの寄与は２５～３２％と述べ、一方中国科学院は、３％と主張している。したがって、中国の寄与率に関しては今後の研究の進展に待つところが多く、現時点で性急に結論を出すことは差し控えなければならない。詳細にシミュレーション、その他の手法を使い、実際にどの地域からの影響が大きいかを今後調べていく必要がある。しかしながら、中国における石炭消費量が現在の二倍になると予想される西暦２０２０年頃には、わが国の酸性雨に大きな影響を及ぼす事態になることは必至であるとみておいたほうがよいようだ。
中国の酸性雨問題の解決は日本のためか？
このように、わが国の日本海側へ降る酸性雨のうち、その３～３２％が中国由来による可能性があるということで日本人、特に年配の人たちの中には、中国からの酸性雨のわが国への侵入を防ぐために、中国の酸性雨問題を解決すべし、と主張される方がかなりいることも事実である。
しかし、このような考えは中国が日本から遠く離れたところに存在していたなら、中国の酸性雨問題など解決する必要はないということになってしまう。中国が国民の一人一人の生活を豊かにするために必死になって経済成長をはかり、その結果、わが国の３０倍にものぼるＳＯｘを排出してしまい、多くの子供たちが病気になり、国土を荒廃させ、大変な苦しみの中にあるときに、高度な技術と豊富な資金を有する日本が大恩ある隣国中国の惨状を見て見ぬふりをすることは許されないのではないだろうか。
Ⅱ，森林消失
中国の森林面積は１３４万平方キロメートルで国土の１３．９％に過ぎない。一方中国で砂漠化している面積は２６２．２万平方キロメートルで国土の２７．３％を占め、オーストラリア、サウジアラビア、スーダン、アルジェリアなどに次ぐ面積を有している。したがって、中国においては、大気汚染、水汚染、廃棄物汚染とならんで、森林消失と砂漠化の問題が重要な環境問題なのである。なぜなら森林消失によって肥料の補給、すなわち持続的な農業が成り立たなくなると同時に、大雨が降ると、土砂の流失により、土壌の劣化と農地の流失がますます進むからである。その結果、食糧危機が現実のものとなる。
中国において、森林消失は最近はじまったことではなく、今から２０００年以上も前の漢の時代からはじまった。
その後、人口が急増するごとに、森林の消失が進み、特に１９４９年に新中国になってから、森林の消失は急速に進んだ。
森林消失の最大の原因は、人口増による農地化と燃料の伐採であるが、同じく歴史の古い日本やヨーロッパで森林消失が起こらず、中国で大規模な森林消失が起こった最大の原因の一つは、降水量の違いであろう。中国の特に北部および北西部では、年間平均降水量は６００ミリ以下であり、わが国の１１００ミリ以上に比べて圧倒的に少ない。
さらに大気汚染や水汚染は、一度汚染されても発生源さえ抑えることができれば、比較的短期間に回復するが、土壌は一度破壊され森林が消失すると、その回復は容易ではない。
したがって、酸性雨などの大気汚染や水汚染、あるいはＣＯ2等によって引き起こされる地球温暖化も、それが土壌の劣化と結びついてはじめてさらに深刻な環境破壊につながるのだといえよう。
中国で本格的な環境対策がはじまったのは文化大革命終了以降であり、わずか２０年の歴史しかない。一方、中国における森林消失、土壌劣化をはじめとした環境破壊は２０００年以上にわたる自然の収穫の結果であり、日本や欧米各国のような、最近のできごとではないのである。
Ⅲ，中国の環境破壊の原因
中国の環境汚染は、たとえば、酸性雨や固体廃棄物が土壌汚染や劣化を引き起こすように、相互に関連する構造になっている。（図１）したがって一度汚染されるとその回復が容易ではない土壌汚染を防ぐためには、大気汚染や固体廃棄物あるいは水汚染を防ぐことが必要不可欠である。逆に、莫大な費用と人手をかけて土壌を回復できたとしても、それがただちに、大気汚染や水汚染の解決につながるものではない。
一方、中国における環境破壊は、都市、農村、森林間の共生関係が連鎖サイクルによって崩れてしまった結果といえる。
たとえば、本来相互に共生関係にあった都市、農村、森林での人間活動を考えてみよう。人口の急増や、農地の劣化によって農村の貧困化が進むと、盲流と呼ばれる農村から都市への人口の流入が起こり、都市の人口が膨れ上がる。その結果、都市のスラム化が進むと同時に、都市の大気汚染、水汚染が進行し、酸性雨等により都市周辺の農地はますます劣化するとともに、森林の消失も進む。さらに都市の人口の膨張によって、宅地化による農地の消失も進むことになる。一方、農村では、土壌劣化による農業生産性の低下を補うために、中国各地でみられるように周辺の森林の農地化が進められることになる。その結果、森林消失がさらに進み、大雨が降ることによって、表土が流出し、農地が消失するため、これを補おうと周辺の森林の伐採がますます進むという悪循環に陥ることになる。
このように都市と農村、および農村と森林の間の貧困－環境汚染の連鎖サイクルによって、都市、農村、森林間の共生関係が崩れ、農村を中心に貧困化と環境破壊が同時に進行することになるのである。つまり、人口増と貧困化がきっかけとなって都市、農村、森林間の共生関係が崩れてしまったことが、中国の環境破壊の原因である。
図１．中国の環境汚染の構造（省略）
Ⅳ，途上国の環境対策
以上のように中国では貧困と人口増が環境破壊の原因であり、さらに貧困と人口圧力が都市、農村、森林間の共生関係を崩し、さらなる環境破壊と貧困化をもたらすという悪循環に陥っていることを示した。
それでは、途上国は貧困からの脱却として、ひたすら経済発展をはかればよいのだろうか。途上国が急激に経済発展に努めようとすれば、エネルギー資源は枯渇し、地球環境は破壊されるであろうことが容易に予想される。したがって、発展途上国は先進国がかつてたどった道をたどることはできず、先進国とは異なる新しい経済発展のルートをたどらざるを得ない。
その道は、環境破壊なき経済発展の道、あるいはエネルギーおよび資源を消費しない経済発展の道ということになろう。これを、山を越えないで貧困から直接豊かさにつながるルートという意味で「トンネルルート」名付けられていた。
現在の途上国が独自にこのルートをたどることは、その技術力および資金力から見て、不可能に近いと思われる。しかし、これを実現できず、途上国の貧困化が進めば、途上国の人口増はさらに進み、途上国の環境破壊が進むと同時に、それが地球全体の環境破壊につながっていくことは明らかであろう。したがって途上国が今後トンネルルートを経て、豊かさを実現できるにいたるかどうかが、途上国の環境問題、ひいては地球全体の環境問題の鍵を握っているのだといえるだろう。
途上国が自力でこの道をたどることは不可能に近いことから、当然先進国側からの技術援助・経済的援助が必要不可欠になる。発展途上国が主張するように、これまで地球環境を破壊してきたのは、人口が世界の１０分の１でありながら、世界のエネルギーの４分の３、世界の資源の５分の４を消費している先進国であることを考えれば、途上国のトンネルルート実現のために、先進国が援助を行うことは当然の責務といえるだろう。
Ⅴ，まとめ
中国は産業や生活に起因する環境汚染や破壊が深刻な状況にあるとともに、広大な国土を有しながら水資源や森林などの資源が相対的に乏しく、砂漠化の進行や生物種の減少など自然生態系の破壊という問題を抱えている。また、内陸部と比較的発展した沿海部の経済格差、膨大な人口、低い教育水準、治安や雇用情勢の悪化、政府官僚の腐敗、チベットの民族問題、人権問題など、経済、社会、政治的に発展途上国として様々な課題を抱えている。これらのそれぞれの問題は個別、バラバラのものでなく、相互に有機的に関連しながら現代中国社会を形成している。一方、経済、政治面では江沢民政権下で朱熔基首相の主導により、国有企業、金融、行政改革の三大改革が精力的に進められている。
環境問題の解決には、制度の変更、技術の革新、価値観の転換が必要といわれるが、これらとともに改革を支える資金面の手当てが特に重要である。
なお、最近、中国の環境改善が進まないのは中国の環境保護行政システムが極端な縦割り、横割りとなっていることが根本的な問題であると発表されている。行政機関の縦割り、横割りは日本でも典型的に見られる現象であり、中央における通産省と環境庁、中央と地方の利害対立など環境保護行政においても例外ではない。そして、甚大な予算を中央政府が環境保護行政の人事、財政を握ることは、行政のスリム化を目指す現下の中国では望ましくなく、現実的でないため抜本的なシステムの改革は困難と思料する。もちろん現在の制度、システムは、十分機能していないため問題はあるもののよく整っているのではないかと思われる。むしろ、重要なのは経済発展を志向しつつ、いかに産業構造を環境に負荷の少ないものに変え、クリーン生産の技術を導入していくかということではないだろうか。併せて環境意識の向上も不可欠である。経済発展との競合はどこの国でも見られる現象であり、環境保全型の経済発展を志向しようとするかどうかは、トップのリーダーシップや先見性に負うところが大きいと思う。その意味では中国特有の解決策があるのではなく、日本をはじめ先進国を先例とし、経済力にあった現実的な環境対策が最も効果的である。
最後に
わが国の文化の発展にとって大恩ある中国がすさまじいまでの環境汚染に見舞われている中、さらに中国の環境が滅びれば日本も滅びるであろうこと、中国の環境問題の解決なしには地球環境問題の解決もないというのに、一体どれだけの日本人が危機感を持っているのだろうか。まるで人ごとのように見て見ぬ振りをしているようにしか私には見えない。２１世紀における最大の問題である地球環境問題や途上国の環境問題を解決するためには、これまでの技術と学問を総動員する必要があり、そのため日本人がこれまで以上に環境問題、とりわけ途上国の環境問題に関心を持つ必要があるだろう。
そして、先進国が成すことのできなかった環境破壊なき経済発展を共に協力することで中国に実現して欲しいと願う。
【参考文献】
中国で環境問題に取り組む 定方正毅 著
病める巨龍・中国 北川秀樹 著
中国の環境問題 井村秀文 勝原建 編著
インターネット等