Ten Feet Co. Ltd.

OOo減価償却システム導入時のシステム設定

システム設定ダイアログを開き、会社名、会社設立年月、システム使用開始日の３項目を入力し、減価償却方法をリストボックスから選択するだけで設定完了です。

減価償却メニュー

OOo減価償却システムの設定ダイアログを開く

  • システム設定はダイアログ上で行います。このため、まず、OOo減価償却ファイルを開いて下さい。 すると、画面左上に、下図のようなOOoCalcのコマンドバーが表示されます。

    このコマンドバーのなかから「減価償却(A)」をクリックすると、右図のような減価償却メニューが開きます。

    このなかから「システムの設定(Z)」をクリックすると下図のような[OOo減価償却システム設定]ダイアログが開きます。

    [OooCalcのコマンドバー]
    この設定ダイアログを開くには、Altキー、A、Zと順次にストロークする方法もあります(この方法を、以後、Alt→A→Zと表記します）。



    以上でシステム設定に入る準備ができました。

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会社名設定

会社名の入力 (セクション[I])

  • OOo減価償却システムの設定ダイアログの「会社名」テキストボックスに会社名を入力します。この会社名はヘッダーとして印刷されますので、 登記簿謄本とおりに全角・半角を区別して正式な会社名を入力して下さい。
      (ご注意)
    • この会社名はプログラムの一部に書き込まれ登録されます。 この登録会社名とシステム設定で入力した会社名が異なるとマクロを起動できず、減価償却計算を行いません。
      したがって、商号変更を行った場合は弊社にファイルをお送り頂き、会社名の登録変更をリクエストする必要があります。

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設立年月設定

設立年月の入力 (セクション[Ⅱ])

  • 会社設立西暦年を半角の数字で入力します。設立月も同様に半角の数字で入力します。 有形固定資産一覧表（「YUK」シート）、無形固定資産・繰延資産一覧表（「MUK」シート）に入力する取得年月がこの設定シートの設立年月より古い場合は、OOo減価 償却システムは減価償却計算をせず、取得価額欄及び償却累計額欄を空白にしてその行を非表示にします。会社設立前の資産取得はありえないためです。
      (ご注意)
    • したがって、吸収合併を行ったとき合併解散会社の設立年月の方が合併存続会社である当社の設立年月より古い場合には、 この設定での設立年月を古い方の合併解散会社の設立年月に変更する必要があります。

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使用開始日

システム使用開始年月日の入力 (セクション[Ⅲ])

  • システム使用開始年月日(=「本システムによる減価償却開始事業年度の期首日付」)を西暦年、月、日とも半角の数字で入力します。OOo減価償却は 使用開始年月日以後の期間についてのみ、減価償却計算を行います。
  • 使用開始年月日の日付は「1」に限られます。
  • (ご注意)
  • 使用開始年月日の前日を事業年度末日として処理します。事業年度末日が月末日でない場合、この減価償却システムでの償却計算は出来ません。
  • 使用開始日前日末現在の減価償却累計額を「使用開始年度期首償却累計」欄（AO列及びAP列）に入力し、当償却システムによる償却計算の出発点とします。

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償却方法

償却方法の指定 (セクション[Ⅳ])

  • 資産種類毎に会計償却方法及び税務償却方法について、定額法、定率法又は該当なしから選択します。
      • (ご注意)

    1. 定額法、定率法以外の償却方法は選択できません。例えば、生産高比例法による償却計算はこのシステムではできません。
    2. 同一種類に属する資産につき異なる償却方法を、例えば事業所毎に、選択することが考えられますが、その選択には未対応です。
    3. 該当資産がない場合は「該当なし」を選択してください。例えば、自動車など車両等を一切保有していない場合は、車両・運搬具について 会計・税務とも「該当なし」を選択します。
    4. 既にある資産について償却方法を変更する場合の手続きについては、頁を改めて説明します。こちらをご覧下さい。
  • 会計償却方法として定率法を選択した場合、
    • 償却方法の不一致チェックボックスが空欄のときは、会計償却方法は税務償却方法と全く同じです。
    • 不一致チェックボックスにチェックマークがあるときの会計償却方法は、次のとおりです；
      • 2007年３月以前取得資産については、残存価額割合をゼロ(＝償却可能限度額は100％)として計算します。 企業会計における償却方法は主としてシンプルな方法であり、これまでの20年を超える実務経験のなかでこれ以外のケースはほぼないと考えるに到ったためです。
      • 2007年4月以後取得資産については、改定償却率、保証率を用いる現行税法定率法と同様の方法で償却計算をします。 したがって、この場合の会計・税法償却における不一致原因は、耐用年数及び1円かゼロ円かの残存価額の違いに限られることになります。
  • 会計と税務で償却計算に不一致がある場合は右側の「不一致」チェックボックスにチェックマークを入れます。
      • (例えば・・・)

    1. 造作の償却方法が会計・税務とも同じ定額法で、耐用年数が会計では３年、税務では10年と異なる場合、「不一致」ボックスにはチェック・マークが必要です。
    2. また、同じ例で、耐用年数が同じであっても、残存価格割合が会計と税務で異なる場合は、やはり、「不一致」とします。
    3. 税務上は資本的支出である資産の取得に際し、会計では全額費用処理した場合、その資産が属する資産種類について「不一致」とする必要があります。

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別表16用ファイル

別表16用ファイル書出しの指定 (セクション[Ⅴ])

  • 別表16(1)（旧定額法又は定額法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書）及び別表16(2)（旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書） は、OOoCalcの表形式で提供されますが、その他Adobe® Acrobat® PDFを利用して作成された別表フォームに取り込み可能なデータファイルによっても提供されます。 このPDFフォームデータにはXML形式とXFDF形式があります。XFDF形式はAdobe® Acrobat®の新バージョンばかりでなく、 旧バージョン（Ver5.0以後）にも対応しています。XML形式はWeb ブラウザーでも内容を確認できるので便利です。本償却システムではXFDF形式、XML形式のどちらでも書き出すことができます。
      • (ご注意)
    • Adobe Systems Incorporated社が無償配布しているAdobe® Reader®の場合、Adobe PDFフォ－ムへの取り込みは残念ながら基本的にできません。 これを可能にするためには、Adobe® Acrobat® Standard、Adobe® Acrobat® Pro又はAdobe® Acrobat® Pro Extendedのいずれかを 購入する必要があります。
  • 別表16用の書出しファイルを利用しない場合は「しない」オプションボックスをオンにします。

  • 別表16用の書出しファイルを利用する場合は；
    1. 「する」オプションボックスをオンにします。

    2. PDFフォームデータの形式を指定するため、「XFDF形式」オプションボックスまたは「XML形式」オプションボックスのどちらかをオンにします。 どちらを選んだらよいか分からない場合は「XFDF形式」がお奨めです。
    3. サブフォルダー名テキストボックスに書出しファイルを格納するサブフォルダー名を入力します。「する」オプションボックスをオンにすると、このフォルダー名テキストボックスには 「xfdf」が自動的に入力されます。これをお好みのディレクトリ名に適宜上書して下さい。このテキストボックスを空欄にした場合には、OOo減価償却システムを起動した フォルダー＝OOo減価償却システムがあった同じフォルダーにxfdfファイル又はxmlファイルが保存されます。

      (補足)
      書出しファイル名は、「BP16_1」＋「登録会社名」+「事業年度末年月」(YYYYMM形式).指定ファイル形式に応じた拡張子、となります。
      例えば、定額法償却を採用している会社「ラッキー株式会社」の2010年3月期のファイル名は、ｘｆｄｆ形式を選択した場合、
      「BP16_1ラッキー株式会社201003.xfdf」というファイル名になります。
      また、例えば、定率法償却を採用している会社「有限会社スイート」の2010年12月期のファイル名は、ｘｍｌ形式を選択した場合、
      「BP16_2有限会社スイート201012.xml」となります。

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設定の登録

設定の登録

  • OOo減価償却システム設定ダイアログの「設定登録」ボタンをクリックして、入力したデータを登録します。設定値はCLシートに保存されます。
  • 設定登録の前に次のデータチェックが自動的に行われます；

    ・設立年月や使用開始年月が未入力でないかどうか、
    ・設立年が100年以上前で古過ぎる疑いがないかどうか、
    ・使用開始年月が設立年月より前でないかどうか、
    ・設立年や使用開始年月が来年以後でないかどうか、
    ・設立月や使用開始月が1-12の範囲内であるかどうか。
    ・償却方法の「該当なし」が税務・会計の片方だけになっていないか
    ・償却方法の変更をする場合、当年度以前取得資産がないかどうか
    ・別表16用ファイルの書出しをしないときのテキストボックスが
     空欄であること、
    ・別表16用ファイルの書出しをするときのテキストボックスが
     空欄でないこと、

  • 不一致チェックボックスについては、次の変更を行った後の状態で設定登録されます；
    1. 会計と税務で異なった償却方法が指定されているのに、不一致チェックボックスがオフになっている場合は、自動的にオンに変更
    2. 会計償却方法と税務償却方法がともに「該当なし」であって、不一致チェックボックスがオンになっている場合は、自動的にオフに変更

      (ご注意)

      会計・税務とも同じ償却方法の指定があり、耐用年数・残存価額などに実際は不一致があるのに不一致チェックボックスが空欄になっている場合、 自動チェックはできません。この場合はチェックボックスに変更を加えず設定登録します。
  • 設定登録時に、「YUK」シートに対して次の作業が自動的に行われます；
    1. 会計償却方法と税務償却方法がともに「該当なし」であって、その資産種類に属する資産がない場合は、「YUK」シートの該当行を非表示にします。
    2. かつてなかった資産種類を新たに取得し、会計償却方法と税務償却方法を「該当なし」から定額法又は定率法に指定変えした場合は、 「YUK」シートの非表示であった該当行を表示します。

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