取引内容別入力方法

３Ｄ簿記システムでは、一般の会計システムと比べて、仕訳入力が容易な面と、逆に、慣れないうちは戸惑ってしまう面とがあります。このページでは、入力方法に関してこれまでユーザーから寄せられたご質問について説明します。

給与の計上と支払仕訳

Question:

給与の仕訳入力はどのようにすればよいですか？

Answer:

まず、一人の従業員についての仕訳を考えてみましょう。会社としての仕訳はその金額が各人毎の合計額に置き換わるだけです。従業員Aさんの給与明細が次のようであったとしましょう。

基本給	役職手当	住宅手当	家族手当	残業手当	通勤交通費	総支給額
250,000円	0円	50,000円	30,000円	60,000円	28,000円	418,000円
健康保険料	厚生年金保険料	労働保険料	源泉所得税	住民税	その他控除	純支給額
14,000円	28,600円	2,300円	13,800円	6,100円	3,150円	350,050円

このとき、基本給、役職手当、住宅手当、家族手当、残業手当は給与手当又は給与賞与として一まとめに仕訳するのが一般的です。また、健康保険料、厚生年金保険料、労働保険料、源泉所得税、住民税は通常、預り金として一まとめに仕訳します。その他控除は、その性質により従業員貸付金の返済であったり、社内英語教室の負担金であったりします。ここでは社内英語教室の負担金ということにしましょう。すると、標準的な仕訳は次のようになります。(借方)金額はプラス、(貸方)金額はマイナスで入力します。

下の仕訳では、社内英語教室の費用を会社が既に教育訓練費として全額費用処理していたことにします。もし、英語教室費用のうち従業員負担分を会社が立替金処理していた場合には、下の仕訳の教育訓練費と仮払消費税をまとめて
(貸方)立替金勘定3，150円として仕訳します。

もちろん、通勤交通費をひとつの独立した勘定科目として設定する場合には、旅費交通費でなく通勤交通費として仕訳すればよいことになります。通勤交通費は料金値上げや従業員の住所地変更の場合だけ変化する固定費の性格をもちますから、営業活動等のための旅費交通費とは区分経理するのが合理的です。
他方、労働保険料については、会社が労働保険料の支払時に全額法定福利費として費用処理しているケースでは、法定福利費のマイナスとして仕訳することになります。このときの仕訳は次のようになります。

上に示した給与仕訳はJVシートに入力します。いずれの場合でも費用勘定と仮払消費税は行を分けることなく同じ行で入力できます。例えば、通勤交通費についてはG列(税込金額欄)に28,000円を入力しAlt→A→Xで行計算すれば同じ行の仮払消費税列に1,333円が入ります。また、教育訓練費についても、税込金額欄にマイナスで3,150円を入力し行計算すると、同じ行の仮払消費税列にマイナス150円が入力されます。

他方、給与の支給時に、BKシート上で、未払金勘定を借方記入し、また、源泉税等の預り金の支払時に、やはりBKシート上で、預り金勘定を借方記入します。給与は当月中に支払われるので上の仕訳で増加した未払金は当月中に全額減少して月末残高はゼロとなります。預り金のうち源泉税と住民税は、翌月１０日までに支払うので、通常、当月発生分は月末残高の一部となります。

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その他の源泉所得税を控除する取引

Question:

例えば、弁護士報酬として、105,000円の請求があった場合、これはどのように仕訳をしますか？現預金出納帳(BK)と未払金元帳(AP)への仕訳入力はどのようにすればよいですか？

Answer:

弁護士等報酬を費用認識する仕訳は；

(借方)弁護士等報酬  100,000円
(借方)仮払消費税         5,000
(貸方)現預金              95,000
(貸方)源泉税預り金     10,000

または、

(借方)弁護士等報酬  100,000円
(借方)仮払消費税         5,000
(貸方)未払金            105,000

のようにします。

これをBKシートに入力するには次のようにします。

上の第一の仕訳の場合

H列(支払列)に105,000を入力し、消費税は5,000、勘定科目は弁護士・会計士報酬等とします。実際には支払列に105,000を、またI列(源泉所得税列)にマイナス10,000を、そして勘定科目を入力し、Alt→A→Xを実行すればこの仕訳ができあがります。

既にAPシートに上の第二の仕訳が入力されている場合

次の仕訳をBKシートで行います、

(借方)未払金            105,000円
(貸方)現預金              95,000
(貸方)源泉税預り金     10,000

実際には、H列(支払列)に105,000を、I列(源泉所得税列)にマイナス10,000を、勘定ｺｰﾄﾞは1020として入力します。そして、Alt→A→Zを実行すればこの仕訳ができあがります。これによって、ネットで95,000円支払ったことになります。

APシートに上の第二の仕訳を入力するには；: 税込金額列に105,000を入力し、消費税列は5,000、勘定科目は弁護士・会計士報酬等、仕訳金額列は100,000円とします。入力は一行のみです。実際には税込金額列に105,000を入力して、勘定科目を入力し、Alt→A→Xを実行すれば同じ入力結果がえられます。

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分割支払又は分割受領(Partial Payment)の入力方法

Question:: 一つの請求書に対する支払または入金が複数回になった場合、未払金元帳(AP)や売掛金元帳(AR)への入力はどのように行いますか？
未払金元帳(AP)に入力された仕入先からの請求書に関しては支払が生じ、売掛金元帳(AR)に入力された当社から顧客への請求書に関しては入金が発生します。ところが、これらを入力する作業（消込み）をしようとするとき､一つの請求書に対する支払または入金が一回で済めば、支払日及び支払月欄(売掛金の場合は入金日及び入金月欄)に入力して消込完了となりますが、未払金額と支払金額(または売掛金額と入金額)が一致しない場合は、これがうまくいかないのです。
Answer:
［考え方］: 一行を二行に分解して部分的に消込を完了させるという方法をとります。二行目についても再びPartial Paymentが発生した場合は、再び、二行目をさらに二行に分解します。具体的な手順としては下の①から⑤を実行して下さい｡

［手順］

消込みを行おうとする行(オリジナル行)の下に一行挿入します。
消込みを行おうとする行の内容を挿入した行(挿入行)にコピーします。
オリジナル行の税込金額、消費税額、仕訳金額を今回の支払額(または入金額)に一致するように直接セルに上書きして変更します。次に、支払日及び支払月欄(売掛金の場合は入金日及び入金月欄)に入力してオリジナル行についての消込を完了させます。
挿入行の税込金額、消費税額、仕訳金額が未払(未入金)額と一致するように直接セルに上書きして変更します。次に、支払日及び支払月欄(売掛金の場合は入金日及び入金月欄)に将来の予定日に変更します。
上の③④を実行した後、オリジナル行と挿入行の税込金額、消費税額、仕訳金額の合計が、変更前(２行に分解する前)の税込金額、消費税額、仕訳金額と一致することを確かめます。

上の［手順］①と②はAlt→A→I(行挿入コマンド)により一度に実行できます｡

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減価償却費計上と固定資産の除却または売却処分

Question:

固定資産の減価償却費はどんなデータに基づいてどのように仕訳しますか。また、固定資産を除却したり売却したりしたときの仕訳はどのようになりますか？

Answer:

固定資産の減価償却費は減価償却計算システムに基づいて仕訳します。固定資産の除却や売却時の除却損や売却損（益）の計算も同様です。仕訳はJVシートに入力します。

［減価償却費の計上］

まず、減価償却費の計上から見ていきましょう。xxxGLブックのPPEシートは次のようなA列からW列まで横長の形をしています（下の図では2段に表示していますがこれを一段の図としてご覧下さい）。

３D簿記システムではできるだけ正確な月次決算をめざしますから、毎月減価償却費を計上することを前提にしています。PPEシートの償却累計額欄の増加列（R列）は期首より当月末までの償却累計額を表示します。R列とU列とは同額になっています。したがって、当月減価償却費は当月末までの償却累計額（U列）と前月末までの償却累計額（V列）の差額（W列）として計算できます。

例えば器具備品の差額列（W列）の合計金額が43,000円の場合、JVシートに次のように仕訳を入力します。

当月償却費は当年度の償却費の12分の１として計算してもよさそうなものですが、差額として計算するのはなぜでしょう？
それは除却や売却などの固定資産の処分は必ずしも期末でなく期中でも発生すること、償却期間の満了は期末に到来するとは限らないことに対応するためです。減価償却システムでは除売却があったときにその月と年をそれぞれG列とH列に入力したり、償却期間が満了したりすると償却をストップします。償却をストップするとU列とV列は同額なので差額であるW列はゼロになり該当資産の償却費が仕訳上ゼロになります。当月減価償却費は当月末までの償却累計額と前月末までの償却累計額の差額として計算する方法が実務として優れているという考えに到ってからは、３D簿記システムではこの方法によることにしています。

［固定資産の除却処分の仕訳］

まず、除却した場合の処理を考えましょう。固定資産を除却したときは除却した月まで償却し、その月末時点での帳簿残高（M列の値）が除却損になります。帳簿残高は取得価額と償却累計額の差額ですから、未償却残高が除却損になると言っても同じです。例えば器具備品のひとつであるPCを除却したとしましょう。このときは次のように減価償却システムに入力します。

PCが入力されている行のG列に除却した月を入力する。(例)2000x年７月であれば７を入力します。
PCが入力されている行のH列に除却した年を入力する。(例)2000x年７月であれば10xを入力します。
PCが入力されている行の取得価額の減少列（Ｋ列）に取得価額をプラス値で入力します。これにより、取得価額の期末残高（Ｌ列の値）はゼロになります。
ファンクションキーＦ９を押してシートを再計算させます。
PCが入力されている行の償却累計額の減少列（Ｓ列）に償却累計額残高（Ｔ列の値）をプラス値で入力します。これにより、償却累計額の期末残高（Ｔ列の値）はゼロになります。また、帳簿残高（M列の値）もゼロになります。

このとき、PCの取得価額が230,000円、除却月末の時点での償却累計額残高（Ｔ列の値）が191,215円の場合、JVシートに次のように仕訳を入力します。

［固定資産の売却処分の仕訳］

次に、売却した場合の処理について考えましょう。固定資産を売却したときも売却した月まで償却し、その月末時点での帳簿残高（M列の値）と売却額の差額が売却損になります。例えば上の例でのPCを15,000円（消費税込）で売却したとしましょう。このときも上の除却の場合と同じように減価償却システムに入力します。

このとき、上の例と同じように、PCの取得価額が230,000円、除却月末の時点での償却累計額残高（Ｔ列の値）が191,215円だとすれば、Jvシートに次のように仕訳を入力します。

この場合は、売却価格15,000円の105分の5が仮受消費税になりますので、売却損は上の例での除却損38,785円から(15,000円-714円)=14,286円を引いた金額になります。消費税が絡むとちょっと複雑になりますが、消費税がなければ売却損は除却損から売却により回収した金額のみということになります。

上の説明では、除却月または売却月まで償却費を計上して除売却損を計上することにしていますが、これに替えて、除却月または売却月の前月まで償却費を計上して除売却損を計上することにしても構いません。ただ、減価償却システムでは前者の方法を取っていますので、除却月または売却月まで償却費を計上して除売却損を計上する方が手間が少なく簡便です。

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