3D簿記システムの優れ機能

直接法キャッシュフロー計算書

・キャッシュフロー計算書の役割：

• キャッシュフロー計算書(Cash Flow Statement、Statement of Cash Flow、以下C/Sと呼びます)には間接法と直接法の二つがあります。しかし、マーケットで入手できる会計システムは、現実には間接法によるC/Sが殆どで、直接法C/Sはこの「3D簿記システム」以外には極めて稀です。では、間接法C/Sのどこが問題なのでしょうか？まず、C/Sの役割を考えてみましょう。それは、企業活動について、キャッシュを生み出す能力とその源泉となる活動を示すことにあると言えるでしょう。C/Sが企業価値評価の重要なツールとされているのは、この点に着目してのことと考えられます。
• C/Sは「営業活動によるキャッシュ･フロー」、「投資活動によるキャッシュ･フロー」、「財務活動によるキャッシュ･フロー」の３部から構成されます。このうち、後２者「投資活動によるキャッシュ･フロー」と「財務活動によるキャッシュ･フロー」については総額表示が要求されていますので、これらは直接法によることになります。他方、「営業活動によるキャッシュ･フロー」については間接法と直接法の選択適用が許されています。ところが、営業活動によるキャッシュフローこそ企業の本業から生み出されるキャッシュの核心をなすものです。

・間接法キャッシュフロー計算書のかたち：

• 間接法によるC/Sでは、「営業活動によるキャッシュフロー」は次のような形になります。
  
  Ⅰ　営業活動によるキャッシュフロー

  	税金等調整前当期純利益	XXX
  	減価償却費	XXX
  	貸倒引当金の増加額	XXX
  	有形固定資産売却益	- XXX
  	売上債権の増加額	- XXX
  	たな卸資産の減少額	XXX
  	仕入債務の減少額	- XXX
  	・・・・・・・・・・・・・・・・	XXX
  	小計	XXX
  	法人税等の支払額	XXX
  	営業活動によるキャッシュフロー	XXX

• ここで、売上債権の増加額、仕入債務の減少額の項目に注目して下さい。例えば、輸入商品Aの販売,自社製造品Bの販売,役務Cの提供を行っている企業を思い浮かべてみましょう。A,B,Cのそれぞれがもたらすキャッシュフローを区分して把握することは上のC/Sの形では不可能です。全体で100のキャッシュフローが得られるとしても、Aは25、Bは60、Cは15のキャッシュフローをもたらしている場合と、Aは110、Bは-50、Cは40のキャッシュフローをもたらしている場合とでは、その企業の価値はまるで違ってきます。売上債権と仕入債務の増減からは、このような区別は決して見えてきません。

・直接法キャッシュフロー計算書のかたち：

• これに対し、3D簿記システムでは、「営業活動によるキャッシュフロー」は次のような形になります。
  
  Ⅰ　営業活動によるキャッシュフロー

  	輸入商品Aの販売収入	XXX
  	自社製造品Bの販売収入	XXX
  	役務Cの提供にかかる収入	XXX
  	輸入商品Aの購入支出	- XXX
  	自社製造品Bにかかる人件費支出	- XXX
  	自社製造品Bにかかる原材料等購入支出	- XXX
  	自社製造品Bにかかる経費支出	- XXX
  	役務Cの提供にかかる支出	- XXX
  	その他販売費及び一般管理費支出	- XXX
  	・・・・・・・・・・・・・・・・	XXX
  	小計	XXX
  	法人税等の支払額	XXX
  	営業活動によるキャッシュフロー	XXX

• 設定項目及びその表示順については様々の方法があると思いますが、ここでは、そのディテールに深い入りすることなく、A,B,Cにかかる収入及び支出を対比して把握できる点にご注目下さい。３Ｄ簿記システムでは、これが可能です。３Ｄ簿記システムでは、お望みとあらば、さらに、部門別にキャッシュフローを把握することさえ可能です。

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プロジェクト(ジョブ)別売上・原価対照表

• 原価管理及び利益管理が大企業にとって重要であることはもちろんですが、小企業にとっても極めて重要です。３D簿記システムは、コンパクトでありながら中小企業の経営に役立つ情報として、プロジェクト(ジョブ)別に売上高とこれに対応する原価、貢献利益及び貢献利益率を対照して集計・表示する機能を備えています。
• プロジェクト別に売上・原価・貢献利益を対比して把握することは、例えば、旅行業者でのツアー毎利益管理や、貴金属など高単価商品の利益管理について特に有効です。
• Projectコードの設定は自由です。Projectコードとして、例えば、「－」をとりあえず記入しておき、売上・原価対照表を作成した後で、「－」を付した行のProjectコードを後から決定することもできます(下表３,４行目参照)。また、Projectコードを意図的に記入しないこともできます。この場合はSvCシートに「Project No.未入力」と表示され、まとめられます(下表6,7行目参照)。
• この機能はBK（預金出納帳）、JV（振替仕訳帳）、AP（買掛金元帳）及びAR（売掛金元帳）の該当列に入力したプロジェクト・コードを手がかりに、同じプロジェクト・コードをもつ項目毎に順に列挙し、収益・費用を集計してSvCシートに対照・表示します。表示項目については上の表をご覧ください。
• SvCシートでは、後で述べる「Lenseジャンプ」機能を使えます。これを用いて、仕訳の源泉となったBK,JV,AP,ARシートの該当行に移動し、Projectコードの付番誤りの修正や再付番などを容易に行うことができます。

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売掛金・買掛金消込ツール

• 勘定科目のうち、売掛金と買掛金は通常最も多くの項目が参入と退出を繰返す舞台ですし、会計監査でも多くの時間が配分される重要科目となっています。これらの勘定科目は完璧に勘定分析しておくことが重要ですが、そのボリュームの多さが実現を難しくします。この困難を解消することを目指して作られたのがこのツールです。
• この消込みツールは売掛金入金及び買掛金支払のタイミングをとらえて、売掛金入金がどの売上請求書に対応するものか、買掛金支払はどの仕入請求書について行うのかを請求書レベルで特定し、特定した請求書についてその記録簿の該当箇所に入金情報・出金情報を転記します。3D簿記システムがめざしたもの→立証主義→原始証憑との連絡性」の考えの実現をサポートする機能の一つです。
• 消込作業は前月末残高がきれいに勘定分析されていることが前提となります。たとえば、入金があった場合、前月以前の売掛発生に溯ってその得意先に対する該当請求書を探すことになります。しかし、請求書単位での入力がされていなかったらどうすればよいでしょうか。請求書単位で入力するしかありません。過去に遡って消込作業を試み、できるだけ、消込不可対象を絞り込んでいきます。この作業結果と帳簿上の前月末残高とに差異が生じることになるかも知れません。その差異金額が十分に小さく、さらに分析することが困難というところまで煮詰まっているならば、何らかの調整仕訳により請求書単位で表わされた残高に一致させることになります。このツールはこの作業のためにも威力を発揮します。

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容易な消費税・源泉税チェック

この３D簿記システムでは他の会計システムに比べて消費税額の妥当性及び源泉徴収税額の妥当性チェックを確実に行うことができますが、これは以下のような理由によります；

・消費税チェック：

BK、JV、 APについての仮払消費税は個別対応方式によって各取引と同じ行に入力します。また、仮受消費税についても、BK、JV、ARシート上で個別対応方式により各取引と同じ行に入力します。

このため、各勘定科目についての勘定分析において、個々の項目毎に、税込金額、消費税額、税抜金額及び標準税率による消費税計算値との差額を表示することが可能となります。この差額欄を一覧することにより、修正が必要かどうか直ちに分かります。筆者は消費税確定申告書を作成する前に全事業年度を対象として全科目について勘定分析を行う方法をとっていましたが、およそ1時間前後でこのチェックを完了し、自信をもって申告書作成に入ることができました。

・源泉税チェック：

源泉徴収義務は支払のときに発生しますから、BKシートのみで源泉所得税預り金を認識することになります。さて、BKシートでは源泉徴収の必要がある支払について、個別対応方式により支払取引と同じ行に入力します。

このため、預り金勘定について勘定分析コマンドを実行すると、その結果は源泉税控除前支払金額と源泉所得税を各行ごとに対応して表示することができます。したがって、源泉税額の妥当性チェックが容易であるばかりでなく、課税対象金額と源泉徴収税額を対比して行う法定調書合計表の作成も容易になります。

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勘定分析ツール

• 会計監査を支える最も重要な手法のひとつとして勘定分析があります。これは試算表の各勘定科目がどのような要素からなるのかを明らかにする手続です。勘定明細を作る作業と言い換えることもできますが、この勘定明細と請求書や、領収書などの原始証憑(外部証拠)と突き合わせるための情報でもあります。逆に、勘定分析ができないと会計数値を外部証拠によって立証することができません。このように、この勘定分析は立証主義を実現するための大きな柱となっています。
• 勘定分析は会計監査を受ける立場から重要であるばかりでなく、むしろ、会社自ら勘定分析を行うことによって、勘定科目の誤り、請求書等の重複計上などの仕訳の誤りを確実に発見できるようにするツールでもあるのです。これにより、常に会計数値を磨きぬかれた状態に保つことができるのです。
• 3D簿記システムでは、すべてのBS(貸借対照表)科目、PL(損益計算書)科目について勘定分析を行うことができます。また、各勘定科目について、当月末残高、当月取引、当月以前の単月、さらに当月以前の複数月などの該当期間における取引明細を表示させることができます。
• 但し、BSの勘定分析は前月末残高の明細が明らかでないと不完全になります。これを補うため、ANLシートを作成することにより、常に前月末残高、当月増加、当月減少、当月末残高を原始証憑単位で明らかとする実務を提唱しています。前月末残高明細がない場合はこれを作成しなければなりませんが、勘定分析ツールは、この面倒な作業においても過去月の明細を作りますので、大きな力を発揮します。
• さらに、最大のBS項目である、買掛金・売掛金については、これらの補助簿(AP・ARシート)自体が原始証憑と突合可能な形式で作成される仕組みをとっています。
• もうひとつの大きなBS科目の代表として、有形固定資産、無形固定資産があります。これらについては減価償却システムの取得価額欄、償却累計額欄がBS/PLの該当科目を立証する形式で作成されます。

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